目次
■ 採用コストとは?まずは「何にお金がかかっているか」を整理
・採用コストには直接費と間接費がある
・「採用にいくら使ったか」だけでは判断できない
・採用人数だけでなく、採用までのプロセスを見る
■ 「1人採用するまでにかかった費用」はどう計算する?
・基本的な考え方は「採用コスト÷採用人数」
・求人広告費・紹介手数料などの直接費
・採用担当者の人件費や説明会の運営費などの間接費
・採用サイトなどの採用ツールの制作費はどう考える?
■ 採用コストを見るときに押さえたい3つのポイント
・平均値だけで良し悪しを判断しない
・採用チャネルごとの費用対効果を見る
・採用後の定着や活躍まで考える
■ 採用コストを改善するために見直したいこと
・採用チャネルごとの実績を整理する
・採用プロセスのどこで離脱しているかを見る
・短期的なコストだけでなく継続的な効果を見る
■ まとめ|採用コストは「安さ」ではなく成果とのバランスで考える
■ 採用コストに関するよくある質問(FAQ)
・Q1. 採用コストの平均はいくらですか?
・Q2. 採用単価を下げるにはどうすればよいですか?
・Q3. 採用サイトやパンフレットの制作費は採用コストに含めますか?
採用活動では、求人広告や人材紹介会社への手数料だけでなく、採用サイトやパンフレットなどの制作費、説明会の開催費、採用担当者の人件費など、さまざまな費用が発生します。
しかし、「今年の採用にいくら使ったか」を把握していても、1人を採用するまでにどれだけの費用がかかったのかまでは、把握できていない企業もあるのではないでしょうか。
採用コストを考えるときは、単純に費用を削減するのではなく、「どの採用活動にどれだけ費用をかけ、その結果どのくらいの採用につながったのか」を見ることが重要です。
今回は、採用コストの基本的な考え方から、1人採用するまでにかかった費用の計算方法、採用単価を見るときのポイント、改善する際に確認したいことについて解説します。
採用コストとは?まずは「何にお金がかかっているか」を整理

採用コストとは、採用活動を行うために企業が負担する費用のことです。
求人広告への掲載費や人材紹介会社への手数料など、分かりやすい費用だけでなく、会社説明会の開催費や採用サイト・パンフレットなどの制作費、採用担当者が採用活動にかける人件費なども、広い意味では採用にかかるコストと考えることができます。
まずは、自社の採用活動でどのような費用が発生しているのかを整理することが、採用コストを考える第一歩です。
採用コストには直接費と間接費がある
採用コストを整理するときは、「直接費」と「間接費」に分けて考えると分かりやすくなります。
直接費とは、求人広告費や人材紹介会社への手数料、合同説明会への出展費など、採用活動のために直接支払う費用です。
一方、間接費には、採用担当者が採用活動にかける人件費や、面接・説明会のために使用する社内設備の利用、応募者対応などにかかる費用が含まれます。
どこまでを採用コストに含めるかは、企業によって考え方が異なります。
重要なのは、最初に対象とする費用の範囲を決め、毎回同じ基準で比較できるようにしておくことです。
「採用にいくら使ったか」だけでは判断できない
採用コストを考えるとき、「できるだけ費用をかけないこと」が良い採用活動だと考えてしまうことがあります。
しかし、費用を抑えることだけを優先すると、必要な情報を十分に届けられなかったり、採用担当者の業務負担が増えたりする可能性があります。
たとえば、ある採用チャネルに100万円を使って10人採用できた場合と、50万円しか使わなかったものの1人も採用できなかった場合では、単純な支出額だけではどちらが良いのか判断できません。
採用にかかった費用を見るときは、「いくら使ったか」だけでなく、「その費用によってどのような成果が得られたか」を合わせて考えることが重要です。
採用人数だけでなく、採用までのプロセスを見る
採用コストを分析するときは、最終的な採用人数だけを見るのではなく、応募から採用に至るまでのプロセスも確認しましょう。
たとえば、求人広告に多くの費用をかけて応募者を集めても、面接まで進む人が少なければ、その後の選考過程に課題がある可能性があります。
反対に、応募者数は少なくても、その後の選考や内定承諾につながる割合が高ければ、効率の良い採用活動と考えられる場合があります。
「広告費」「応募数」「面接数」「内定数」「採用数」などを段階ごとに整理すると、どこに費用がかかり、どの段階で成果につながっているのかを把握しやすくなります。
「1人採用するまでにかかった費用」はどう計算する?

採用コストを具体的に把握する方法の一つが、「1人採用するまでにかかった費用」を算出することです。
採用活動全体にかかった費用と採用人数を確認することで、採用1人あたりにどれくらいのコストがかかっているのかを把握できます。
ただし、数字を比較するときには、どの費用を含めるのかをそろえておくことが大切です。
基本的な考え方は「採用コスト÷採用人数」
1人あたりの採用コストを考える基本的な方法は、「採用活動にかかった費用の合計」を「採用人数」で割ることです。
たとえば、1年間の採用活動に合計500万円かかり、その結果10人を採用した場合、1人あたりの採用コストは50万円となります。
この数字を年度ごとに比較したり、採用チャネルごとに算出したりすることで、採用活動にかかっている費用の変化を把握できます。
ただし、この数字だけで採用活動の良し悪しを判断するのではなく、採用人数や応募者数、採用後の定着など、ほかの指標と合わせて見ることが重要です。
たとえば、1年間の採用活動で以下の費用がかかったとします。
| 項目 | 費用 |
|---|---|
| 求人広告費 | 200万円 |
| 人材紹介手数料 | 150万円 |
| 採用サイト・パンフレット制作費 | 100万円 |
| 説明会・イベント出展費 | 50万円 |
| 採用コスト合計 | 500万円 |
| 採用人数 | 10人 |
| 1人あたりの採用コスト | 50万円 |
この場合、1人あたりの採用コストは「500万円÷10人」で、50万円となります。
このように採用活動にかかった費用を項目ごとに整理すると、単に「採用に500万円かかった」と考えるよりも、どの活動にどれだけ費用を使っているのかを把握しやすくなります。
求人広告費・紹介手数料などの直接費
採用コストの中でも把握しやすいのが、求人広告費や人材紹介会社への手数料などの直接費です。
求人サイトへの掲載費、スカウトサービスの利用料、人材紹介会社への成功報酬、合同説明会や就職イベントへの出展費など、採用活動に直接かかった費用を整理してみましょう。
また、複数の採用チャネルを利用している場合は、すべてをまとめるのではなく、チャネルごとに費用と採用実績を記録しておくことがおすすめです。
どのチャネルから応募があり、最終的に何人の採用につながったのかを比較できれば、次回の予算配分を考える際の材料になります。
採用担当者の人件費や説明会の運営費などの間接費
採用活動では、求人広告費などの直接費だけでなく、採用担当者が業務にかける時間や、会社説明会の運営にかかる費用なども発生します。
たとえば、説明会の会場費や交通費、資料の印刷費、応募者との連絡や面接調整にかかる時間などです。
これらは一つひとつの金額が分かりにくいものの、採用活動を継続するうえでは無視できないコストです。
すべての間接費を細かく算出することが難しい場合は、まずは大きな費用から把握しましょう。
自社の採用活動に合わせて、どこまでを採用コストとして管理するのかを決めておくことが大切です。
採用サイトなどの採用ツールの制作費はどう考える?
採用サイトやパンフレット、動画などの制作費については、採用コストとしてどのように扱うか迷うこともあるでしょう。
これらは求人広告のように特定の募集期間だけに使用するものとは限らず、複数年度にわたって活用するケースもあります。
そのため、制作費をすべて単年度の採用コストに含めるのか、複数年度に分けて考えるのかなど、目的に応じてルールを決めておくと比較しやすくなります。
たとえば、年間の採用コストを把握することが目的なら、その年度に発生した制作費を含める方法があります。
一方で、採用チャネルごとの費用対効果を比較する場合は、求人広告費などの直接費と制作費を分けて管理したほうが、より実態を把握しやすい場合もあります。
大切なのは、どの費用を含めた数字なのかを明確にし、同じ基準で継続的に比較できるようにすることです。
採用コストを見るときに押さえたい3つのポイント

1人あたりの採用コストを算出すると、自社の採用活動を数字で捉えやすくなります。
ただし、採用単価だけを見て「高い」「安い」と判断するのは適切ではありません。
採用活動の成果を正しく把握するためには、採用コストとあわせて、どこから応募があり、どのような選考結果につながったのかまで確認することが重要です。
平均値だけで良し悪しを判断しない
「1人あたりの採用コストが50万円だった」という数字だけでは、その採用活動が成功したのかどうかは判断できません。
採用する職種や人数、採用難易度、利用したチャネルなどによって、必要な費用は大きく変わるためです。
そのため、まずは前年の自社の採用単価と比較したり、同じ職種・同じ採用チャネルで比較したりするなど、条件をそろえて数字を見ることが大切です。
単年度の数字だけで判断せず、継続的な変化を見ることで、採用活動の改善点も見つけやすくなります。
採用チャネルごとの費用対効果を見る
複数の求人媒体や人材紹介会社、スカウトサービスなどを利用している場合は、それぞれの採用チャネルごとに実績を確認してみましょう。
たとえば、A媒体では50万円を使って100人の応募があり、そのうち2人を採用できたとします。
一方、B媒体では30万円で30人の応募があり、3人を採用できたとすれば、応募者数だけではA媒体のほうが成果が高く見えますが、採用1人あたりの費用ではB媒体のほうが低くなります。
さらに、応募数だけでなく、面接数や内定数、内定承諾数まで追っていくことで、どのチャネルが自社の採用に合っているのかをより具体的に判断できます。
採用後の定着や活躍まで考える
採用コストを考えるときは、「採用できたか」だけでなく、採用後の定着についても目を向ける必要があります。
採用単価が低くても、入社後すぐに退職してしまえば、再び採用活動を行うための費用が発生します。
反対に、採用にある程度の費用をかけたとしても、入社後も定着し、活躍しているのであれば、その費用が企業にとって意味のある投資だったと考えられる場合があります。
採用コストは「何人採用できたか」だけで評価するのではなく、採用後の定着や活躍なども含めて、中長期的な視点で捉えることが大切です。
採用コストを改善するために見直したいこと

採用コストを見直すときは、単純に求人広告費などを削減するのではなく、採用活動のどこに費用がかかり、どこで成果が生まれているのかを確認しましょう。
数字を整理することで、費用をかけるべきところと、見直せるところが見えてきます。
採用チャネルごとの実績を整理する
まずは、利用している採用チャネルごとに「かかった費用」「応募者数」「面接数」「内定数」「採用数」などを整理してみましょう。
チャネルごとの実績を比較することで、費用をかけているにもかかわらず採用につながっていないものや、少ない費用で採用につながっているものを把握できます。
その結果をもとに、次回の採用活動で予算をどこに配分するかを検討すると、より効率的に採用活動を進められます。
採用プロセスのどこで離脱しているかを見る
採用コストが高くなっている場合、原因が「応募者を集めるための費用」にあるとは限りません。
応募者は十分に集まっているのに面接につながらない、面接から内定までの歩留まりが低い、内定を出しても承諾されないなど、採用プロセスの途中に課題がある可能性もあります。
「応募数→面接数→内定数→採用数」という流れを確認し、どの段階で人数が大きく減っているのかを把握しましょう。
採用プロセスの課題を改善できれば、新たに広告費を増やさなくても、最終的な採用数を増やせる場合があります。
短期的なコストだけでなく継続的な効果を見る
採用サイトやパンフレット、動画など、一度制作すると継続して活用できる採用コンテンツもあります。
こうした施策は、制作した年度だけの費用で判断するのではなく、何回の採用活動で活用できたのか、どのような場面で役立ったのかなど、継続的な効果も含めて考えることが重要です。
また、採用担当者の業務を効率化できれば、採用活動にかかる社内の工数を減らせる可能性もあります。
目先の支出額だけでなく、採用活動全体の効率や、その後も活用できる価値まで含めて判断することで、必要なところに適切に予算を配分しやすくなります。
まとめ|採用コストは「安さ」ではなく成果とのバランスで考える
採用コストを考えるときは、「採用にいくら使ったか」だけでなく、「その費用によってどのような成果が得られたか」を見ることが重要です。
また、採用単価だけで判断するのではなく、採用チャネルごとの実績や選考プロセスの歩留まり、採用後の定着などもあわせて確認しましょう。
採用コストを「削減すべき費用」として捉えるのではなく、採用成果を得るための投資として考えることが大切です。
自社の採用活動にどれだけの費用がかかっているのかを整理し、成果につながっている施策や見直すべき部分を把握することから始めてみてはいかがでしょうか。
採用コストに関するよくある質問(FAQ)
Q1. 採用コストの平均はいくらですか?
A1. 採用コストは、採用する職種や人数、利用する採用チャネルなどによって大きく異なるため、一律の金額で判断することはできません。まずは自社の採用活動にかかった費用と採用人数から1人あたりの採用コストを算出し、前年との比較や採用チャネルごとの比較を行うことが大切です。
Q2. 採用単価を下げるにはどうすればよいですか?
A2. 単純に求人広告費などを削減するのではなく、採用チャネルごとの費用対効果や、応募から採用までの各段階の歩留まりを確認しましょう。費用をかけているのに成果につながっていない部分や、選考途中での離脱が多い部分を見直すことで、採用活動全体の効率を改善できる場合があります。
Q3. 採用サイトやパンフレットの制作費は採用コストに含めますか?
A3. 含めるかどうかは、採用コストを何のために管理するかによって考え方が変わります。単年度の採用コストを把握する場合は制作費を含める方法がありますが、複数年度にわたって活用する場合は、制作費と求人広告費などを分けて管理する方法もあります。重要なのは、費用の範囲を決め、同じ基準で継続的に比較することです。
ビットセンスでは、採用ツールを通した最適な情報発信の方法をご案内しています。お気軽にご相談ください。
スマホ対応、CMSによる簡単更新、Googleしごと検索対応なら採用サイトパッケージ「RECS」
採用動画パッケージ「ミテシル」でオンライン採用を促進!
早い・きれい・伝わる!パワーポイントのデザイン化はおまかせください!


