採用のオンライン化で変わることとは?

お久しぶりの更新となります。
ディレクターの有賀です。

 

ここ数カ月間で、新型コロナウイルスにより様々な生活様式や経済環境が変化することを余儀なくされました。そして、これからも変化し続けていかなければならないでしょう。

 

さて、採用の領域ではどうでしょうか?

 

7割以上の企業が採用活動のオンライン化に対応、検討を始めました。
さらに、そのうちの6割が「メリットのほうが大きい」と回答をしています。

(参考:株式会社ビズリーチ https://www.bizreach.co.jp/pressroom/pressrelease/2020/0417.html

 

今回の採用のオンライン化が加速した背景として、新型コロナウイルスの影響により、マイナビ、リクナビを始めとした各ナビ企業の合同説明会が中止され、多くの企業が自ら対処せざるを得ない状況になったことが主な要因になっています。

採用のオンライン化

10年ほど前のリーマンショックの時期も同じく、採用のマーケットは大きく変化しました。不況により予算が減っていく中、強大なプラットフォームであるナビサイトではなく、自社サイトを始めとしたオウンドメディアで採用活動をしていこうという流れです。今回の新型コロナウイルスの影響によって加速した「採用のオンライン化」も同じく一過性のモノではなく、今後の採用マーケットの変化に繋がる重要なポイントだと考えています。

 

現段階では、ウイルス感染の対策として、選考・面接のオンライン化を多くの企業が取り入れ始めていますが、これは採用活動のオンライン化の初期段階であり、これからは採用ツールをオンラインで使用していく、説明会をオンラインで行うといった、採用マーケティングにも浸透していくことが予想されます。

 

採用のオンライン化が進めば、今まで対面でしか行っていなかった説明会や面接をオンライン上で行うことで、場所の制限なく、「全国」の学生に訴求することができます。
地方の学生にとっては遠方から出向く際の費用を低減できたり、移動の時間を削減することで、より多くの企業説明会に参加できるといったメリットが挙げられます。

 

さらに、人事担当者と求職者のみのクローズな場で行われていた面接をオンライン上で可視化することが可能になり、他の担当者と面接のノウハウの共有や応募者の意向の把握、フォローまで可能になります。そういった可視化されたデータを蓄積していくことで長期的な採用の質の向上にも繋がります。

それでも変わらない採用の本質とは

新しいツールや採用の手法が取り入れられても、変わらない採用の本質があります。
それは採用のコミュニケーションが「情報提供」と「情報収集」の組み合わせによって行われていること、採用に至るまでのプロセスが「条件」と「共感」によって形成されることです。企業は情報を様々なメディアやコンテンツで発信していかなければ求職者に訴求することができませんし、同じく求職者も進んで情報を収集していかなければ希望する企業に出会うことができません。また、両者が認知し合った場合でも、見合った給料、休みの日数などといった条件がマッチしているか、人間関係や企業理念が共感できるのかという2つの観点から意思決定をすることになります。

これから必要な採用ツールとは

では、これから必要な採用施策は何が考えられるでしょうか?

 

先ほど、エントリーに結びつけるには、「条件」と「共感」が必要と説明しましたが、web上での「条件」は給与など、テキスト情報に依存することがほとんどです。「共感」の面では社風や社員の人柄といった、新卒採用では特に重要なポイントとなっていますがオンラインでは中々伝えられていない企業が多いのが現状です。

 

そこで、企画やツールの導入が重要となり、他社との差別化を決定づける重要な施策となるでしょう。特に動画コンテンツでは、1分間に伝える情報量が180万語、3,600のwebぺージに匹敵するというデータが出ており、テキスト情報と比べて圧倒的な情報量を伝えることが可能で、社風や社員紹介をするツールに特化しています。

参考:btrax (ビートラックス) http://blog.btrax.com/jp/2015/03/22/video/

 

他にも弊社では、web説明会用の動画制作、パワーポイント資料の作成など、採用のオンライン化に特化したツール制作に関するお問合せをいただいており、ますますニーズが増えていくだろうと予測しています。

 

まとめ

新型コロナウイルス問題が一刻も早く終息することを願いますが、これからも採用のオンライン化は進んでいき、一過性の流れではないと予想しています。しかし、採用の本質というのは変わりません。

これからは、感染対策のために全てを非接触で対応できるようにしたオンライン化だけではなく、これまで対面で使っていたツールや施策がオンラインでも伝えられるような「効果の出るオンライン施策」という段階まで考えていく必要があるでしょう。

 

ご参考にしていただければ幸いです。